「借りたものは返す」、これは誰もが持っている当然の感覚です。銀行からお金を借りるときには、契約書にも毎月いくら返済するかが明記されていますし、万が一返済が滞れば「期限の利益の喪失」として、残金の一括返済を求められることもあります。
だからこそ、「返済を止めるなんてできるの？」と疑問に思う人も少なくありません。
一昔前は、リスケはよほどの事情がなければ認められないものでした。今は違います。
現実には、資金繰りが厳しくなった企業に対して、金融機関は「リスケ」を認めてくれます。むしろ、今では多くの銀行が状況に応じて柔軟に対応してくれるようになっています。
なぜ銀行がそうした対応をとるのか、そしてどのようなプロセスを経れば、リスケが可能になるのかについては、今後、詳しく取り上げていきます。

前述のように、一般的に「リスケ＝銀行返済を止めること」と理解されていますが、これは厳密には正しくありません。
本来、リスケとは「条件変更」を意味します。つまり、借入に関する条件（返済額、返済日、金利、完済期限など）を見直すことを指します。
たしかに、実際に行われるリスケの多くは「返済を一時的に止める」「完済期限を延ばす」といった内容です。そのため、実務的にも「リスケ＝返済を止める」というイメージが定着しているのは事実です。
このブログでも、特別な説明がない限り、「リスケ＝返済を止めること」として話を進めていきます。

もちろん、リスケはしないに越したことはありません。借りたお金は約束通り返すのが基本です。しかし、現実には多くの企業が資金繰りに困ったとき、リスケを選択しています。
次回以降、リスケのメリット・デメリット、リスケの適切なタイミングと方法、リスケ後の企業がどうなるのか等について説明していきます。